国内eスポーツ市場規模、2022年は125億円に!2025年には200億円超え予測

2023年12月25日、一般社団法人日本eスポーツ連合(JeSU)は、2024年1月に刊行予定の「日本eスポーツ白書2023」の内容を一部公開し、日本国内のeスポーツ市場規模が、推定125億円に達したことを明らかにしました。

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2022年の日本eスポーツ市場規模は125億円に到達!

今回は2022年の市場規模のデータとともに、2025年までの成長予測や、市場の内訳、ファン数(試合観戦・動画視聴経験者)の推移も発表されています。

なお、本調査データは、JeSUからの委託により、株式会社角川アスキー総合研究所が実施したユーザー調査をベースに、eスポーツ関連各社の決算など公開されている各種情報から、市場規模等を分析したものとのことです 。

2025年の市場規模は210億円を超えると推定

2025年の市場規模は210億円を超えると推定。

eスポーツ市場は、コロナ禍においてもオンライン開催の定着によって堅調に成長してきました。

2022年以降、徐々に増加してきたオフライン開催との相乗効果によって成長速度が加速。これまでの想定を超える勢いで拡大しています。

この傾向は今後も続き、2025年に向けて市場規模は年平均20%を超える成長率で拡大することが見込まれているとのことです。

市場規模の新カテゴリ「イベント運営」はおよそ3割に相当

市場規模の新カテゴリ「イベント運営」はおよそ3割相当

「日本eスポーツ白書」は、2022年からeスポーツの「イベント運営」に関するカテゴリを追加しました。

近年、オンライン開催とオフライン開催の両方で、eスポーツならではのイベント運営ノウハウを持った事業者が大きな市場を形成しています。

そのため、イベントにおけるB to Bの事業領域も、今後安定的に伸長していくと分析されています。

国内のeスポーツファン数は2025年には1,000万人超えへ

国内のeスポーツファン数は2025年には1,000万人超えへ

2022年の日本eスポーツファン数(試合観戦、動画視聴経験者、テレビ番組等の関連放送視聴経験者)は、推定でおよそ776万人です。

オンライン視聴の定着により増えたeスポーツファンは2023年以降も堅調に伸びていくと見られています。

さらに、2025年には日本のeスポーツファン数が1,000万人を超えると予測されています。

「日本eスポーツ白書」とは

「日本eスポーツ白書」は、日本国内のeスポーツの普及と発展のため、大会等の興行だけでなく、地方創生、国際交流教育、福祉など、あらゆる領域における、eスポーツ利活用の推進を目的として2022年から刊行を開始されたものです。

「日本eスポーツ白書2023」では、上記の市場関連情報に加え、

・会員法人へのアンケート調査

・関係省庁、国際団体、IPホルダー、プロeスポーツ選手の寄稿

など、eスポーツに事業として取り組んでいる人々に向けた多角的な情報を掲載する予定となっています。

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日本eスポーツ連合(JeSU)について

日本eスポーツ連合(JeSU)について

一般社団法人日本eスポーツ連合は、日本国内のeスポーツの普及と発展、そしてeスポーツの振興を目的に国民、とりわけ青少年の競技力の向上及びスポーツ精神の普及を目指している団体です。

eスポーツの認知向上とeスポーツ選手の活躍の場の更なる拡大を目指し、競技タイトルの公認や選手のプロライセンス発行、そしてアジア競技大会をはじめとした国際的なeスポーツ大会への選手の派遣など様々な取り組みを行っています。

また、以下のスポンサー企業や団体の支援を受け、国内のeスポーツ産業の発展に努めています。

オフィシャルスポンサー:ZONe エナジー、株式会社マウスコンピューター、興和株式会社

活動助成: 一般財団法人上月財団、公益財団法人ミズノスポーツ振興財団

協力: 一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)、 一般社団法人日本オンラインゲーム協会(JOGA)

後援: 一般社団法人日本アミューズメント産業協会(JAIA)、一般社団法人デジタルメディア協会(AMD)

まとめ

日本国内における2022年のeスポーツの市場規模等に関する統計と分析結果が明らかにされました。

すでに100億円を突破し、2025年には200億円規模にまで成長するという予測もされており、eスポーツが順調に成長していることが窺えます。

また、統計の指標に新たな項目が追加されるなど、eスポーツ業界の展開が多様化しているともいえそうです。

新しい娯楽、産業として躍進著しいeスポーツですが、ゲーム大国日本ではもっと成長していく下地があると思われます。さらなる発展に期待したいですね。

ソース:プレスリリース[PR Times]

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